妊娠や出産は、人生における大事なライフイベントです。
しかし、妊娠・出産には何が起こるかわからないため、急にまとまったお金が必要になることもあります。
こうしたリスクに備えるため、女性向けの医療保険プランには、妊娠・出産に対応したものが用意されています。
そこで今回は、妊娠・出産を考える女性に向けた医療保険について詳しく見ていきましょう。
この記事で分かること
- 妊娠・出産に必要な保険の基礎知識
- 妊娠中に必要な医療保険の補償内容
- 妊婦保険がおススメな理由
妊娠中の保険加入が必要な理由
そもそも、なぜ妊婦が妊娠中に保険に加入する必要があるのでしょうか？
「公的医療保険で十分なんじゃないか」と思われる方もいるかもしれません。
まずは、妊婦保険がなぜ必要なのか、その具体的な理由について詳しく見ていきましょう。
公的医療保険が適用されない
正常分娩が公的医療保険の適用外であることが、妊婦が保険に加入すべき大きな理由の一つです。
公的医療保険は、入院や手術が必要な場合に適用されますが、正常分娩は通常、医療行為とは見なされず、妊婦自身が全額負担することになります。
そのため、出産にかかる費用は非常に高額になる可能性があります。
病院や地域によって異なりますが、正常分娩にかかる費用は数十万円に達することもあります。
合わせて読みたいコラム
・妊娠・出産の際に利用できる公的保障について
妊娠中に発生する様々なリスク
妊娠や出産には多くのリスクが伴うため、事前に把握しておくことが大切です。
以下に、妊娠や出産で考えられる主なリスクをまとめました。
妊娠・出産における主なリスク
・妊娠うつ
・流産
・重度のつわり（妊娠悪阻）
・妊婦貧血
・切迫早産
・妊娠高血圧症候群・妊娠糖尿病
・帝王切開などの異常分娩
・産後うつ
・新生児の入院・手術
上記は基本的に公的医療保険でカバーされますが、公的保険で対応しきれない部分に備えるために、民間の医療保険も検討すべき理由です。
出産にかかる医療費の平均負担
出産にかかる医療費の平均負担と出産費用の内訳について見ていきます。
施設別の出産費用平均額
令和4年度の厚生労働省の資料に基づき、施設別の出産費用平均額を図1にまとめました。
| 施設種類 | 正常分娩のみ | 全体（異常分娩を含む） |
|---|---|---|
| 全施設 | 48万2294円 | 46万8756円 |
| 公的病院 | 46万3450円 | 42万482円 |
| 私的病院 | 50万6264円 | 49万203円 |
| 診療所（助産所を含む） | 47万8509円 | 48万2374円 |
出典：厚生労働省「出産費用の見える化について」
チェックポイント
・施設別の出産費用平均額は40万円を超える
出産費用の内訳
次に、出産費用の内訳について見ていきます。
出産費用の内訳を図2にまとめました。
| 費目 | 令和4年度額 |
| 入院料 | 118,326円 |
| 分娩料 | 282,424円 |
| 新生児管理保育料 | 50,052円 |
| 検査・薬剤料 | 14,739円 |
| 処置・手当料 | 16,753円 |
| 合計 | 482,29円 |
出典：厚生労働省「出産費用の見える化について」
図2の補足説明を以下に記載していますので、合わせてご確認ください。
※図2補足説明
入院料
妊婦の室料と食事料。ただし、保険診療に基づく基本的な入院料や食事療養費は含まれない。
分娩料
正常分娩時の医師や助産師の技術料と、分娩時の看護・介助料。保険適用外の分娩が対象。
新生児管理保育料
新生児の管理と保育にかかる費用で、検査・薬剤・処置・手当の費用も含む。新生児が保険適用の治療を受けた場合は含まれない。
検査・薬剤料
妊婦や産後の女性に対する検査や薬剤の費用。保険適用される場合は含まれない。
処置・手当料
妊婦や産後の女性に対する医学的処置や産後ケア、授乳指導などの費用。保険適用される場合は含まれない。
資料参照サイト：
厚生労働省「出産費用の見える化について」
妊娠中に必要な医療保険の保障内容
公的医療保険で適用される補償範囲と、そうでない範囲を理解しておくことが非常に重要です。
次に、この章では、妊娠中に必要な医療保険の補償内容について詳しく見ていきましょう。
入院時の医療費のカバー
日本の公的医療保険は、入院時の医療費に対して一定の範囲でカバーしています。
公的医療保険には以下の内容が含まれます。
公的医療保険のカバー範囲
入院基本料
入院する際に必要なベッド代や基本的な治療費がカバーされます。ただし、個室の利用や特別な設備を希望する場合、追加料金がかかることがあります。
治療費
手術や検査、投薬など、治療に直接関連する費用が保険適用となります。
入院時食事療養費
入院中の食事代の一部が公的医療保険でカバーされますが、患者自身で一部負担する必要があります。
高額療養費制度
入院費が高額になった場合、自己負担額が一定の上限を超えた分が払い戻される制度です。所得に応じて上限額は異なります。
反対に、公的医療保険でカバーされない費用もあります。
以下は、自己負担となる主な費用です。
公的保険でカバーされない部分
差額ベッド代
個室や特別室などの希望による追加料金。
先進医療
保険適用外の最新治療や高度な医療技術に対する費用。
日用品費
入院中に使用するタオル、パジャマなどの個人的な用品費用。
民間医療保険の役割
民間医療保険には、次の4つのようなメリットがあります。
入院一時金
入院時にまとまった額が支給されるプランが多く、自己負担分や生活費の補填ができます。
差額ベッド代の補助
個室利用などで発生する差額ベッド代を補填するプランが含まれる場合があります。
先進医療特約
先進医療を受ける際の費用をカバーする特約も用意されています。
生活保障
入院による収入減少に対応するための収入保障型保険もあります。
公的医療保険と民間医療保険を組み合わせることで、経済的な負担を軽減することが可能です。
保険のことについて相談できるサイト
・FP無料相談の保険チャンネル
妊娠中に必要な保険の種類
妊娠中に必要な保険には、医療保険やがん保険など、さまざまな種類があります。
この章では、妊娠中に必要な保険の種類について、理解を深めていきましょう。
妊娠中に保険を検討する場合、保障対象外となることも多いため、早い段階からの備えが大切です。
妊娠中に必要となる保険4種類
妊娠中に必要となる保険には、主に以下4つのようなものがあります。
①医療保険（入院・手術保障）
妊娠中や出産時に起こりうる合併症や、帝王切開などの手術費用をカバーします。
➁出産一時金付き保険
出産にかかる費用を補助する保険です。通常、出産一時金として一定の金額が支給されます。
③女性特有の病気に対応する保険
妊娠や出産に関連する病気や手術を特に手厚く保障する保険です。子宮筋腫や乳がんなど、女性特有の病気にも対応します。
④がん保険
妊娠中でもがんに罹るリスクはゼロではありません。がん保険に加入しておくことで、治療費や入院費をカバーできます。
保険は適用されるケースが複雑なことがあるため、FPなどの専門家に相談してみましょう。
関連サイト
・FP無料相談の保険チャンネル
本当に妊婦保険って必用なの？
最後に、妊婦保険の必要性について改めて確認していきましょう。
妊婦保険に加入することで、妊婦にとってどのようなメリットがあるのか、この章でポイントを押さえておきましょう。
妊婦保険の必要性
妊婦保険の必要性について考えてみましょう。
妊婦保険の必要性については、大きく以下の4つのポイントがあります。
①医療費のカバー
妊娠中や出産時の予期しない医療費をカバーし、経済的負担を軽減できます。
➁出産に伴うリスクの保障
妊娠や出産のリスク、特にトラブルや合併症に備える保障を提供します。
③入院給付金の支給
入院が必要な場合、妊婦保険からの入院給付金で経済的な心配を軽減し、治療に専念できます。
④精神的な安心感
妊娠中の不安やストレスを軽減し、保険で医療面のサポートを受けることで、安心感と心の余裕を持つことができます。
妊娠中の方でも加入できる医療保険として、以下の2つの保険があります。
合わせてご参照ください。
①妊娠中の方も加入できる！妊婦さん向け医療保険「ディアベビー」 | 保険ウィズ (withheart.jp)
②妊娠中でも妊娠週を問わず加入できる医療保険ならエクセルエイド！ (withheart.jp)
まとめ
今回の記事のまとめです。
妊娠中に考慮すべき保険には、以下の4つがあります。
①医療保険（入院・手術保障）
➁出産一時金付き保険
③女性特有の病気に対応する保険
④がん保険
そして、妊婦保険の必要性は主に以下の4つのポイントに集約されます。
①医療費のカバー
➁リスクの保障
③入院給付金の支給
④精神的な安心感