妊娠中は、公的医療保険だけではカバーできない費用が発生する可能性があるため、必要に応じて民間保険への備えを検討することが大切です。
しかし、「妊娠中はどの保険に加入すべき？」「公的医療保険ではどこまで保障されるの？」と、妊娠中の保険選びについて疑問を感じる方も多いのではないでしょうか。
この記事では、公的医療保険が適用されない主な費用や妊娠中に備えたい5つの保険について分かりやすく解説します。
この記事で分かること
- 妊娠中に備えたい4つの保険の特徴
- 妊娠中に公的医療保険が適用されない主な費用
- 妊娠中でも加入できる医療保険とは
妊娠中にどんな保険が必要なのか、一緒に確認していきましょう。
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妊娠中に保険加入が勧められる理由｜公的医療保険では備えられない費用とは
妊娠中に保険加入が勧められる理由は、公的医療保険だけではカバーできない費用が発生する可能性があるためです。
公的医療保険は病気やけがの治療を対象とした制度であり、正常な妊娠・出産にかかる費用は原則として適用対象外です。
そのため、妊婦健診や正常分娩などの費用は基本的に自己負担となります。
このような自己負担に備えるためには、公的医療保険の保障内容を理解したうえで、自身や家族の状況に応じて民間保険への加入を検討することが大切です。
この章では、妊娠・出産に備える保険がなぜ必要なのか、その理由を見ていきましょう。
なお、自分に必要な保障内容や保険選びに迷う場合は、ファイナンシャルプランナー（FP）へ相談してみるのも一つの方法です。
無料相談と有料相談の違いや相談先の選び方については、以下の記事👇で詳しく解説しています。
妊娠・出産で公的医療保険が適用されない理由とは？
妊娠・出産で公的医療保険が適用されない理由は、正常な妊娠・出産が病気やけがではなく、生理的な現象と位置付けられているためです。
公的医療保険は、病気やけがの治療を目的とした医療費を保障する制度です。
そのため、正常分娩や妊婦健診などにかかる費用は、原則として公的医療保険の適用対象外となり、自己負担で支払う必要があります。
正常分娩にかかる費用は、医療機関や地域によって異なりますが、数十万円程度の自己負担が発生することも珍しくありません。
公的医療保険の保障範囲については、第2章で詳しくご紹介しますね。
妊娠中に保険で備えられるリスクとは？
妊娠中に保険で備えられるリスクは、主に妊娠・出産に伴って医療行為や入院が必要となった場合の経済的負担です。
具体的には、切迫早産や妊娠高血圧症候群などによる入院費用、帝王切開などの手術費用が挙げられます。
これらは治療を目的とした医療行為と判断されるため、条件を満たせば公的医療保険の対象となり、さらに民間の医療保険から給付金が支払われるケースもあります。
一方で、保険の種類や加入時期によっては、妊娠後の加入では保障の対象外となる場合や、一定の条件が付く場合もあります。
そのため、加入前に保障内容や適用条件を確認しておくことが重要です。
妊娠・出産における主なリスク
・妊娠うつ
・流産
・重度のつわり（妊娠悪阻）
・妊婦貧血
・切迫早産
・妊娠高血圧症候群・妊娠糖尿病
・帝王切開などの異常分娩
・産後うつ
・新生児の入院・手術
上記は基本的に公的医療保険でカバーされますが、公的保険で対応しきれない部分に備えるために、民間の医療保険も検討すべき理由の一つです。
出産にかかる医療費の平均はいくら？出産費用の内訳
出産にかかる医療費の平均は、おおよそ40万円〜50万円程度とされています。
ただし、出産する医療機関や地域、分娩方法によって金額は変動します。
出産費用の主な内訳は、分娩料、入院費、検査費、分娩介助料などです。
これらに加えて、個室を利用した場合は差額ベッド代、食事代、分娩方法によっては無痛分娩の追加費用などが発生することもあります。
出産にかかる医療費の平均負担と出産費用の内訳について、順番に見ていきましょう。
施設別の出産費用平均額
出産費用は、どの施設で出産するかによって一定の差があり、医療機関の種類や提供されるサービス内容によって変動します。
令和4年度の厚生労働省の資料によると、施設別の出産費用の平均額は以下のとおりです。
| 施設種類 | 正常分娩のみ | 全体（異常分娩を含む） |
|---|---|---|
| 全施設 | 48万2294円 | 46万8756円 |
| 公的病院 | 46万3450円 | 42万482円 |
| 私的病院 | 50万6264円 | 49万203円 |
| 診療所（助産所を含む） | 47万8509円 | 48万2374円 |
出典：厚生労働省「出産費用の見える化について」
このデータを見ると、総合的には私的病院がやや高い傾向にある一方で、公的病院は比較的費用が抑えられていることが分かります。
一方で、出産費用は単純な金額だけでなく、医療体制やサポート内容によっても大きく異なります。
例えば、総合病院はリスクの高い妊娠にも対応できる体制が整っている一方で、個別サービスは最小限となる傾向があります。
また、産婦人科クリニックでは設備やサービスが充実しており、個室利用や食事サービスなど快適性を重視した環境が整っていることが多く、その分費用がやや高くなる傾向があります。
チェックポイント✅
・施設別の出産費用平均額は40万円を超える
出産費用の内訳
出産費用は、主に分娩そのものにかかる費用と、入院中の費用、追加サービスの費用によって構成されています。
具体的な内訳としては、分娩料、入院費、分娩介助料、検査費などが基本となります。
これに加えて、個室を利用した場合は差額ベッド代、食事代、産科医療補償制度の掛金などが含まれることがあります。
出産費用の内訳を、下記図2でチェックしてみましょう。
| 費目 | 令和4年度額 |
| 入院料 | 118,326円 |
| 分娩料 | 282,424円 |
| 新生児管理保育料 | 50,052円 |
| 検査・薬剤料 | 14,739円 |
| 処置・手当料 | 16,753円 |
| 合計 | 482,29円 |
出典：厚生労働省「出産費用の見える化について」
※図2の補足説明を以下に記載していますので、合わせてご確認ください。
※図2補足説明
入院料
妊婦の室料と食事料。ただし、保険診療に基づく基本的な入院料や食事療養費は含まれない。
分娩料
正常分娩時の医師や助産師の技術料と、分娩時の看護・介助料。保険適用外の分娩が対象。
新生児管理保育料
新生児の管理と保育にかかる費用で、検査・薬剤・処置・手当の費用も含む。新生児が保険適用の治療を受けた場合は含まれない。
検査・薬剤料
妊婦や産後の女性に対する検査や薬剤の費用。保険適用される場合は含まれない。
処置・手当料
妊婦や産後の女性に対する医学的処置や産後ケア、授乳指導などの費用。保険適用される場合は含まれない。
資料参照サイト：
厚生労働省「出産費用の見える化について」
妊娠中における公的医療保険の保障範囲と民間保険での補い方
妊娠中の医療費に対する備えは、公的医療保険と民間保険で役割が異なるため、それぞれの保障範囲を理解しておくことが大切です。
公的医療保険は、病気やけがの治療を目的とした医療費を保障する制度です。
妊娠・出産においては、帝王切開や切迫早産などの医療行為が必要となった場合に適用され、自己負担の軽減につながります。
これに対して民間の医療保険は、公的医療保険でカバーしきれない費用やリスクを補う役割を持ちます。
例えば、入院時の差額ベッド代や食事代などの実費負担に備える医療保険の給付金や、入院や休業による収入減少に備える就業不能保険などが該当します。
ただし、加入時期によっては妊娠後の保障に制限がかかる場合もあるため、事前の確認が重要です。
この章では、公的医療保険の保障内容と民間医療保険での備え方を整理します。
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公的医療保険で保障される範囲と自己負担となる費用とは？
公的医療保険は、病気やけがの治療にかかる医療費を一定割合で軽減する制度ですが、妊娠・出産においては保障される範囲と自己負担となる費用が明確に分かれています。
保障の対象となるのは、医学的な治療が必要と判断されるケースです。
例えば、帝王切開や切迫早産による入院・治療、妊娠高血圧症候群などの合併症に対する医療行為などが該当します。
これらは病気や異常分娩として扱われるため、公的医療保険の対象となり、自己負担は原則3割となります。
一方で、正常分娩や妊婦健診、出産に伴う室料差額（個室代）や食事代などは原則として自己負担となります。
公的医療保険の保障範囲（妊娠時）
入院基本料
入院する際に必要なベッド代や基本的な治療費がカバーされます。ただし、個室の利用や特別な設備を希望する場合、追加料金がかかることがあります。
治療費
手術や検査、投薬など、治療に直接関連する費用が保険適用となります。
入院時食事療養費
入院中の食事代の一部が公的医療保険でカバーされますが、患者自身で一部負担する必要があります。
高額療養費制度
入院費が高額になった場合、自己負担額が一定の上限を超えた分が払い戻される制度です。
公的医療保険で保障されない範囲（妊娠時）
差額ベッド代
個室や特別室などの希望による追加料金。
先進医療
保険適用外の最新治療や高度な医療技術に対する費用。
日用品費
入院中に使用するタオル、パジャマなどの個人的な用品費用。
妊娠時における民間の医療保険の役割とは？
妊娠中における民間医療保険は、公的医療保険でカバーしきれない費用やリスクに備える役割を持っています。
公的医療保険は、帝王切開や切迫早産など医療行為が必要な場合の治療費を保障しますが、正常分娩や妊婦健診などは原則として対象外です。
そのため、入院時に発生する差額ベッド代や日用品費などの自己負担分はカバーされません。
こうした費用に対して、民間医療保険では入院給付金や手術給付金などが支払われる場合があり、実際の医療費負担の補填として活用できます。
また、長期入院となった場合には、収入減少への備えとしての役割も期待されます。
妊娠時における民間医療保険の役割
1. 入院一時金
入院時にまとまった額が支給されるプランが多く、自己負担分や生活費の補填ができます。
2. 差額ベッド代の補助
個室利用などで発生する差額ベッド代を補填するプランが含まれる場合があります。
3. 先進医療特約
先進医療を受ける際の費用をカバーする特約も用意されています。
4. 生活保障
入院による収入減少に対応するための収入保障型保険もあります。
つまり、公的医療保険と民間医療保険を組み合わせることで、経済的な負担を軽減することができるということです。
保険のことについて相談できるサイトは
・【みらいのほけん】公式
妊娠中に必要となる保険の種類とは？
妊娠中に必要な保険には、医療保険やがん保険など、さまざまな種類があります。
ただし、妊娠中に加入を検討する場合は、保障の対象外となることも多いため、早い段階から備えておくことが大切です。
この章では、妊娠中に必要な保険の種類について、理解を深めていきましょう。
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妊娠中に必要となる5つの保険とは？
妊娠中に必要となる保険には、主に以下5つのようなものがあります。
①医療保険（入院・手術保障）
妊娠中や出産時に起こりうる合併症や、帝王切開などの手術にかかる医療費に備えるための保険です。
②就業不能保険（収入保障）
妊娠中のトラブルによる長期入院や就業制限により、収入が減少した場合に備えるための保険です。
③生命保険（死亡保障）
万が一の事態に備え、家族の生活費や子どもの将来資金を守るための保険です
④女性向け医療保障（特約）
妊娠合併症や女性特有の疾患に備え、医療費の負担を手厚くするための保障です。
⑤がん保険
妊娠中でもがんに罹患するリスクに備え、治療費や入院費などの医療費負担をカバーするための保険です。
妊娠中の保険は、医療保険・就業不能保険・生命保険・女性向け保障を中心に考えるのが基本です。
これらは、出産時の医療費や長期入院による収入減少など、妊娠・出産に関わるさまざまな経済的リスクに備えるための保障です。
妊娠中は、帝王切開や切迫早産などにより医療費が発生する可能性があるほか、体調によって一定期間働けなくなるケースもあります。
そのため、医療面の備えだけでなく、収入や生活面のリスクにも目を向けておくことが大切です。
一方で、がん保険などは妊娠・出産そのものに備える保険というよりも、将来的な病気リスクに備えるための保障です。
そのため、目的の違いを理解したうえで、自分に必要な保障を整理していくことが重要になります。
保険は適用されるケースが複雑なことがあるため、そんな時はFPなどの保険の専門家に相談してみるのがおすすめです。
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妊娠中でも加入できる医療保険ってあるの？
妊娠中でも医療保険に加入できる場合はありますが、加入の可否や保障内容には一定の制限が設けられることがあります。
医療保険は、加入時の健康状態や告知内容に基づいて審査が行われるため、妊娠中であっても契約自体が可能な商品は存在します。
ただし、妊娠や出産に関連するリスクについては保障の対象外となる「部位不担保」が付くケースが一般的です。
例えば、帝王切開や妊娠合併症による入院などは条件付きで保障されることがありますが、正常分娩については公的医療保険・民間医療保険のいずれにおいても原則として対象外となります。
そのため、妊娠中に加入する医療保険は、妊娠とは直接関係のない病気やケガへの備えとしての役割が中心になります。
また、加入のタイミングによっては審査が厳しくなったり、保障範囲に制限が付く可能性もあるため、妊娠が分かる前に加入しているかどうかで内容が大きく変わる点にも注意が必要です。
妊娠中の方でも加入できる医療保険として、以下の2つの保険があります。
合わせてご参照ください。
①妊娠中の方も加入できる！妊婦さん向け医療保険「ディアベビー」 | 保険ウィズ (withheart.jp)
②妊娠中でも妊娠週を問わず加入できる医療保険ならエクセルエイド！ (withheart.jp)
まとめ｜妊娠中に必須な5つの保険と公的医療保険の備え
妊娠中は、正常分娩や差額ベッド代など公的医療保険の対象外となる費用があり、自己負担への備えが必要になります。
そのため備えとして重要なのが、医療保険・就業不能保険・生命保険・女性向け保障・がん保険の5つです。
これらはそれぞれ、医療費・収入減少・家族保障・長期的な疾病リスクなど、妊娠や将来に関わる幅広いリスクをカバーします。
ただし、加入時期や妊娠の状況によって保障内容に制限がかかる場合もあるため、早めに検討することが大切です。